麻豆原创

必死に泣き声を押し杀す同级生。普段気丈な母が一瞬だけ见せた不安そうな颜。见惯れた道に散乱するコンテナ。

2011年3月11日14时46分。宫城県叁陆冲を震源とする最大震度7の东北地方太平洋冲地震が発生しました。それに起因する津波などによる死者は2万人を超えます。あまりの衝撃の强さに、当时小学校4年生だった私には忘れたい记忆しかありませんでした。わずかな记忆も年々薄れ、今では断片的な记忆が残っているだけです。一时はそのまま忘れようとしていましたが、大学院での経験を机に当时の记忆に向き合うようになりました。

私は今、「命を守る灾害情报制度の在り方」を研究しています。

【网敷千时?公共政策大学院修士2年】

灾害経験に向き合う

东日本大震灾から今年で13年。かつての私は当時の記憶を忘れようとしてきました。東北3県に比べ比較的被害が小さかった茨城県にいた私が、当時を思い出して「つらい」という感情を持つことに、どこか申し訳なさを感じていたからです。しかし、2022年度、広域防災連携をテーマとするゼミに参加したことを通じて、考えが変わっていきました。东日本大震灾で災害派遣に従事した元自衛官の自治体職員の講演を聞き、1年間「防災」というテーマに向き合うことで、当時の記憶にも少しずつ向き合うようになったのです。

现在、日本の基础自治体は、人员と予算の制约の中で、自然灾害という不确実なものへの対応に苦虑しているように感じます。また、人间の记忆は风化していくものであり、震灾直后に比べて社会全体の関心は薄れているでしょう。経験を伝え、二度と同じような悲剧を繰り返すべきではないのにもかかわらず、忘れようとしてきた自分の姿势に疑问を抱くようになっていきました。

葛藤を抱えていた昨年3月、当時の実態を知り、向き合うため、東北3県を回って震災遺構を訪れました。故郷である茨城県からひたすら北上。福島県の东日本大震灾?原子力災害伝承館。宮城県の門脇小学校、旧女川交番、大川小学校、南三陸町防災対策庁舎。そして、岩手県の东日本大震灾津波伝承館。当時の被害の実態と12年という時の流れを目の当たりにする中で、これまでの自分の姿勢への違和感がたしかなものになってきました。経験は属人的なものであり、誰かに伝える必要があること。災害経験を語り継ぐことは現在の防災意識の向上だけでなく、将来、災害が起こった際に誰かの命を守るために意味を持つであろうこと。そう考える中で、大学院残り1年の研究テーマを防災にすることを決めました。

灾害情报とは何か

「防災」という大きな枠の中で私は、灾害情报制度の在り方に関心を持っています。災害情報とは、文字通り、災害に関係する情報のことを指します。その中でも特に重要なのが、避難に関わる情報です。避難に関わる情報は災害から命を守るために非常に重要な役割を果たします。その情報は大別して「災害予測情報」と「避難情報」に分けられます²⁾。灾害予测情报とは、灾害の危険を警告する情报で、予警报などを指します。一方、避难情报とは、人々に避难行动を促すための情报であり、避难指示等を指します。避难情报については、过去の灾害の経験から见直しが行われ、一昨年にガイドラインの大幅な改定が行われました。

（「避难情报に関するガイドラインの改定（令和3年5月）」を知らせるポスター〈内阁府³⁾〉

灾害情报と避难

そういった避难に関わる灾害情报をどのように伝えれば命を守る行动につながるのか。それが私の研究テーマです。

　过去、灾害情报が実际の避难につながらなかった事例は少なくありません。例えば、2005年9月に大分県竹田市で土砂灾害警戒情报を基に出された避难勧告や、2008年8月に冈崎市で水害に备えて出された避难勧告の避难率は极めて低くなっていました⁴⁾。また、2013年10月25日に台风第27号が接近した际には伊豆大岛全域に避难勧告が出されましたが、実际に避难したのは岛の人口の约15%にあたる1282人だけでした⁴⁾。降水量や津波の高さ?到达时间、避难指示といった灾害情报をどのように伝えれば、実际の避难につなげることができるのか。多くの研究者や政府の実务家たちが向き合い続けています。

将来の大规模灾害に向けて

近年の日本では豪雨灾害が频発⁵⁾し、今后30年以内に震度６弱以上の大规模地震に见舞われる确率が26%以上の地域は広范囲に及びます⁶⁾。

　その中でも甚大な被害が予测されている南海トラフ巨大地震（骏河湾骏河湾から日向滩冲にかけてのプレート境界を震源域として発生する大规模地震。マグニチュード8～9クラスの地震が今后30年以内に発生する确率は70～80%とされている⁷⁾）は、最悪の场合、32万人以上の死者が発生するとされていました⁸⁾。しかし、地震直后に避难を开始する住民の割合が高くなり、さらに、津波情报の伝达や避难の呼びかけがより効果的に行われた场合には、想定に比べて约8割の被害が軽减されるという推计があります⁷⁾。災害情報を実際の迅速な避難につなげることができれば、災害による死者数を減らすことができるのです。今後の研究では、過去の災害における避難状況についてのヒアリングやアンケート調査、各機関が発表している報告書の分析などを通じて、より良い灾害情报制度の在り方を考えたいと思っています。また、研究活動以外では発災後にも目を向け、今年1月1日に発生した令和6年能登半島地震を機に、友人と災害復興を支援する学生団体を立ち上げました⁹⁾。

　少しでも将来、谁かの命を守ることに贡献したい。そんな思いが、目を背けていた过去に向き合う原动力です。